システム開発はDXに必要？メリット・デメリットを解説！
経済産業省がDX（デジタルトランスフォーメーション）の必要性を提示してから、システム開発の需要が高まりました。
ただ、DX推進においてシステム開発がどのように必要となってくるのか、疑問になっている人もいるでしょう。
この記事ではシステム開発とDXの関係について詳しく紹介します。
DXを目的としてシステム開発をするのは、メリットもデメリットもあるので正しく判断できるようになりましょう。
ただシステム開発をすることがDXではない
DXをするときにシステム開発をすれば良いとは一概に言うことはできません。
システム開発をしてもDXにとはならない場合もあるからです。
まずはシステム開発とDXの関係について正しく理解しましょう。
システム開発とは
システム開発とは、業務システムやアプリなどのプログラムやソフトウェアを作ることを指します。
コンピューターによって制御される仕組みを作って、自動処理をしたり、サービスを提供できるようにするために必要なプロセスがシステム開発です。
DXとは
DXとは、システムなどのデジタル技術を活用して変革を起こすことです。
経済産業省では、企業が競合他社に対する競争優位性を獲得して、持続的に価値創造できるようにデジタル技術やデータを活用することをDXとしています。
DXではビジネスにデジタル技術を生かすことが重視されているのが特徴です。
業務効率化やビジネス開発などのさまざまな観点で、システムやロボットなどが活用されています。
DXとシステム開発の関係
システム開発はDXを実現するための手段の一つなので、データを蓄積するためのシステムを導入し、新しいサービスを提供するための新システムを構築することでDXを進められます。
近年ではAIやVR/ARなどを使用したり、IoTによる製品開発などでDXを推進することも多くなりました。
SaaSの導入によってシステム開発をせずに、新しいシステムを導入しているケースもあります。
DXではシステム開発を方法の一つとして捉え、メリット・デメリットを検討することが重要です。
DXでシステム開発をするメリット
DX推進の際に、システム開発をすると効果が上がることがよくあります。
DXでシステム開発をする重要なメリットを見ていきましょう。
自社に合わせたシステムを利用できる
システム開発をすると既製品のシステムとは異なり、自社に最適化されたシステムを生み出せます。
自社の事業の内容や範囲に応じて一元管理できる業務システムや、自社独自のビジネスに適したシステムも開発可能です。
独自のソフトウェアやアプリを活用できる
独自のソフトウェアやアプリを開発してビジネスに活用できることは、DXに直結するメリットです。
新しいビジネスモデルを作ってソフトウェアとして提供したり、自社アプリを通してデジタルマーケティングが可能となります。
既製品の不満を解消できる
システム開発をすれば、既製品に対する不満を解消できます。
導入済みのシステムでは余計な工数がかかっている部分を改善したり、複数のシステムを統合することが可能です。
業務効率の向上を通してDXを目指すときに適しています。
DXでシステム開発をするデメリット
DXではシステム開発によるデメリットが発生する場合があります。
典型的な問題・課題を確認しておきましょう。
初期費用が高い
システム開発は、開発コストが大きいのがデメリットです。
DXにシステムを活用する前段階の初期費用として、数十万円～数千万がかかります。
構築するものが簡易なシステムだとしても、100万円前後の予算が必要になります。
また、開発後もサーバー運用などのコストがかかることが多い点にも注意が必要です。
開発期間が長い
システムは、開発するのに時間がかかるというデメリットもあります。
既製品のクラウドシステムならアカウントの発行を受けるだけですぐに導入可能ですが、システム開発では実装を完了するまでに短くても3ヶ月～6ヶ月くらいかかります。
大規模なシステムでは1年以上かかることもあります。
既製品より優れているとは限らない
システム開発をすると、既製品よりも自社に合っている優れたシステムを手に入れられる可能性があるのは事実です。
ただ、開発されたシステムよりも既製品の方が優れているケースもあります。
フルスクラッチで一からシステム開発をしたときには、製品として販売されているシステムに比べて実績がないため、バグが多発したり、環境によって動作しなかったりすることがあります。
開発後のトラブルをなくすためには、徹底したテストをしているシステム開発会社に依頼することが重要です。
まとめ
システム開発は、DXを推進する方法の一つです。
自社に最適化されたシステムを運用したり、独自のアプリを使って施策を進めていけます。
開発にかかる費用や期間の課題がありますが、システム開発は今後の事業継続と競合優位性の獲得に有効な手段です。
中長期的な視野で、自社にベネフィットをもたらすシステム開発を検討してみましょう。